今週は中東不安で乱高下の展開もリスク後退後は一転、昨年後半以降の強気相場継続を確認

今週の株式市場は、米対イランの中東における地政学リスクの高まりから両国の軍事衝突も懸念され、円高、株安、原油高で大発会がスタートしました。

情勢は緊迫し、要人発言などで株価も大きく上下に振らされる乱高下の展開が続きました。 ただ、週後半に掛けては米トランプ大統領の演説を受けて、中東情勢への懸念後が大きく後退しており、マーケットも週末に掛けて買い戻される展開となっております。

今週末の日経平均終値は23850円と大納会比で+194円で取引を終えております。

 

週初は米国がイラン革命防衛隊のソレイマニ司令官の殺害を発表したことで騒然となりましたが、最悪の事態回避が意識される場面では、非常に強い買い戻しの動きを見せたことから、むしろ昨年後半以降の強気相場が継続している印象の強い一週間となりました。

国内景気は米国ほど強くはありませんが、引き続き世界的な利下げを追い風とした“金融相場“が株高の根底にありますので、今は景気が悪くとも“先行き回復”への期待を織り込む相場が続くと考えております。

日経平均株価は昨年12月中旬頃に24000円台を回復して以降伸び悩んだ後、年明けは瞬間値幅調整となりましたが、週足ベースでは大きく買い戻されて強い陽線で取引を終えております。 この流れを受け、来週以降再び24000円を意識した相場展開を想定しております。

一方で、依然中小型株市場の出遅れが解消されていない状況が続いており、金融相場の流れが続くという前提であれば、割安感が乏しくなりつつある日経平均が伸び悩む場面では中小型株への資金がシフトが進む公算は高いと考えております。

 

 

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